事業づくり・マーケティング ISSUE 02 // ARCH.NOTE

「いい施策」を探す前に整理したい、自社の強みが活きる場所の選び方

「いい施策」を探す前に整理したい、自社の強みが活きる場所の選び方
ISSUE 02 // DAI.NINJA
事業づくり × 強みが活きる場所選び
HOW TO CHOOSE WHERE TO COMPETE BEFORE TACTICS // DAI.NINJA EDITORIAL

マーケティングや営業の会議になると、つい「次はオンラインセミナーをやるべきか」「Web広告を増やすべきか」「SNSを始めるべきか」といった「手段(やり方)」の議論から始まってしまうことがよくあります。

この記事では、具体的な施策を選ぶ前に整理しておきたい「自社の強みが一番活きる場所の選び方」について、実務で使っている4つのステップをご紹介します。

この記事の要点(3行サマリー)
KEY TAKEAWAYS
  • 「どんな施策をやるか(手段)」の前に、「どのお客様に一番喜ばれるか(場所)」を決める
  • 大手がすでに強い場所ではなく、自社の技術や丁寧さが活きる分野に力を集中する
  • お届けしたい相手が決まれば、アプローチの方法は自然と1〜2個に絞られる

1. 「まずセミナーをやりましょう」「広告を出しましょう」の落とし穴

新しい期が始まるときや、売上を伸ばしたいとき、私たちはつい「何か新しい施策を打たなければ」と焦ってしまいます。

届ける相手が曖昧なままだと、どんな施策も響きにくくなる

もちろんウェビナーや広告といった施策自体は素晴らしいものですが、その前に「そもそも私たちは、どんなお客様に一番選ばれているのか?」「競合他社と比べて、どこなら無理なく一番になれるのか?」という土台が曖昧なままだと、どんなに予算をかけてもメッセージがぼやけてしまいます。

2. 順番を「市場の整理 ➔ 届ける相手 ➔ 手段」に並べてみる

私がプロジェクトをご一緒するときは、具体的な施策を決める前に、必ず次の順番で一枚のシートに整理するようにしています。

迷わないための4つの整理ステップ

図解 // 施策を選ぶ前の逆算ステップ 「手段(セミナーや広告)」からではなく「勝てる場所」から順番に決める
WHERE TO COMPETE FIRST
STEP 01–02 // 市場と強み
大手とぶつからず自社が一番喜ばれる領域を選ぶ

競合の導入状況を調べ、自社の技術や丁寧なサポートが一番活きる得意分野を特定する。

STEP 03 // 届ける相手
「この会社なら絶対に役立てる」対象を具体化

曖昧なターゲット像ではなく、「どの業界のどんな課題を持つ企業か」を具体的にリストアップ。

STEP 04 // 手段の決定
相手に合わせて最短で届く1〜2個の施策に絞る

相手が決まれば「業界団体との共催セミナー」「個別のご案内」など最適な手段が自然に決まる。

手段から考えた場合と、場所から考えた場合の違い(比較表)

比較項目 手段(やり方)から先に決めた場合 場所(届ける相手)から順番に決めた場合
会議での会話 「とりあえずウェビナーを月2回やろう」が目的化する 「この100社に届けるために、業界団体と共催セミナーをやろう」と明確になる
社内の納得感 「なぜそれをやるのか」が伝わりにくく、現場が疲弊しやすい 理由がはっきりしているため、営業部門とも連携しやすい
振り返り・改善 うまくいかないと「次の流行りの施策」へ飛びついてしまう 「声のかけ方を変えるべきか、対象を見直すべきか」を落ち着いて改善できる

3. 筋道がつながると、チーム全員が納得して動けるようになる

この順番で整理すると、「なぜ今この施策に力を入れるのか」の筋道が誰の目にも明らかになります。
経営会議での説明もスムーズになり、現場のメンバーも「自分たちが誰に向けて仕事をしているのか」がはっきりするため、日々の動きに迷いがなくなります。

4. よくあるご質問(Q&A)

自社の強みがどこにあるのか、自分たちでは当たり前すぎてよくわかりません。
社内だけでは気づきにくいことが多いため、まずは「これまで長く契約してくださっているお客様が、なぜ他社ではなく自社を選んでくれたのか」を3〜5社ほど振り返ってみるのが一番の近道です。
競合他社の導入状況などは、どうやって調べればいいですか?
公開されている導入事例ページだけでなく、展示会への出展状況やセミナーの登壇テーマなどを組み合わせて見ることで、「どの業界に力を入れているか」を立体的に把握することができます。
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大
AUTHOR // 執筆者プロフィール
宮脇 大(Dai Miyawaki)

某IT企業でのコンプライアンス部新規立ち上げ(0から20名の組織化)・事業会社IT部門長(10名統括・部門年商6,000万円→2億円へ牽引)を歴任。事業戦略の整理から独自AIシステム開発・インハウス組織構築まで、専門組織とAI基盤を掛け合わせて一気通貫で伴走。

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